はじめに：能登半島地震が突きつけた「断層」の新たな現実
2024年1月1日に発生した能登半島地震は、日本列島に張り巡らされた「断層」の脅威を改めて浮き彫りにしました。この地震以降、これまで「安全」とされてきた地域や、認識されていなかった海底の活断層、さらには内陸型地震との複雑な連動性について、科学的知見に基づく再評価が急ピッチで進められています。日本は地震多発国として、常に地殻変動と向き合ってきましたが、今回の能登半島地震は、既存の「想定」がもはや十分ではないことを示唆し、断層に対する認識と防災対策の新たな現実を突きつけています。本稿では、最新の調査結果や研究動向を踏まえ、日本の断層が今、なぜこれほどまでに注目され、私たちに何を問いかけているのかを深く掘り下げていきます。
活断層の基礎：日本列島に刻まれた地殻のひずみ
日本列島は、太平洋プレート、フィリピン海プレート、北米プレート、ユーラシアプレートという4つのプレートが複雑にせめぎ合う「変動帯」に位置しています。これらのプレートの動きによって、陸のプレート内部には絶えず大きなひずみが蓄積され、そのひずみが解放される際に発生するのが「活断層型地震」です。活断層とは、数十万年前以降に繰り返し活動し、将来も活動する可能性のある断層を指します。日本国内の陸域およびその周辺の沿岸域には、現在知られているだけでも2000を超える活断層が存在すると言われています。
活断層が活動すると、地下の比較的浅い部分で断層がずれ動くため、震源直上では局地的に大きな揺れが発生し、甚大な被害をもたらす危険性があります。1995年の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）や2016年の熊本地震など、過去の大規模な内陸型地震の多くは、この活断層の活動によって引き起こされました。 これらの活断層の位置や活動履歴を正確に把握することは、地震防災対策の根幹をなすものです。政府の地震調査研究推進本部（地震本部）は、特に活動度が高く社会への影響が大きいとされる約100の主要活断層帯を選定し、その長期的な活動予測（長期評価）を進めています。
見過ごされてきた脅威：「未知の活断層」と内陸型地震
しかし、近年の地震活動は、既存の活断層マップだけでは捉えきれない「未知の活断層」の存在が大きな脅威となっていることを示唆しています。例えば、島根県と鳥取県では、全国的に見て活断層が少ない地域とされているにもかかわらず、地震の発生回数は少なくありません。 専門家は、その要因として「未知の活断層」の存在を指摘しており、確認されていないだけで、大きな地震を引き起こす可能性のある断層が山陰地方には多数あると警鐘を鳴らしています。
2026年1月6日に島根県東部で観測された震度5強の地震も、安来市広瀬町付近の「布部断層」の一部が動いたことによるといち早く指摘されましたが、この断層の詳細については、一部の専門家の間でも知られていなかった部分があったとされています。 このように、地表に痕跡が現れていない、あるいは土壌の堆積などで不明瞭になり、見過ごされてきた活断層が活動する可能性は常に存在し、活断層が確認されていない場所でも被害をもたらす地震は起きることがあります。 南海トラフ地震の発生前後には内陸型地震が増える傾向があるとの指摘もあり、日頃からの備えの重要性が強調されています。
海域活断層の再評価と陸上への影響
陸域の活断層だけでなく、海底に存在する「海域活断層」もまた、日本にとって大きな脅威です。2024年の能登半島地震は、海底の活断層が土地の隆起と活発な地震活動の原因であったことが指摘されており、これまで陸上の揺れの予測では十分に考慮されていなかった海域の活断層の評価の必要性が改めて認識されました。 この教訓を受け、政府の地震調査委員会は、日本海側の海域活断層の長期評価を前倒しして公表しました。 それによると、兵庫県北方沖から新潟県上越地方沖に分布する25の活断層が、いずれもマグニチュード7以上の地震を引き起こす恐れがあることが明らかになっています。 特に能登半島北の断層帯は、想定されるマグニチュードが7.8から8.1と、最大規模とされています。
さらに、2026年6月22日には、福岡県が小呂島近海の断層帯と警固断層が連動して地震が起きた場合の新たな被害想定を公表しました。 この連動地震では最大でマグニチュード8.1、福岡市から久留米市にかけて広範囲で震度7の激しい揺れが予想され、最大2400人の死者、4万5000棟の建物全壊・全焼が想定されています。 この調査も能登半島地震を受けて行われたものであり、海域の断層活動が陸上にもたらす複合的なリスクへの認識が高まっていることを示しています。
南海トラフの深層：プレート固着の地域差が示すもの
日本最大の地震リスクである南海トラフ巨大地震についても、断層のメカニズムに関する新たな知見が報告されています。2026年6月26日、東京大学と海上保安庁などの研究グループは、南海トラフ沿いのプレート境界における「固着状態」に地域差があることを明らかにしました。 これは、想定震源域全体が一様にひずみを蓄積しているわけではないことを示唆するもので、従来の均一的なモデルから、より複雑で詳細なプレートの挙動が解明されつつあります。
この固着状態の地域差は、断層が数日から数ヶ月かけてゆっくりと動く「スロースリップ現象」とも関連している可能性があります。 気象庁も、2026年6月5日の報告で、南海トラフ周辺で深部低周波地震や地殻変動が観測されており、これらが短期的スロースリップに起因すると推定されると発表しています。 これらの現象は、大規模地震の直接的な前兆ではないとされていますが、プレート境界の状態変化を監視する上で極めて重要です。断層の挙動を多角的に捉えることで、将来の巨大地震の発生メカニズム解明に繋がる可能性があります。
地震予測の最前線と限界：多角的なアプローチ
活断層の研究は、地震予測の精度向上に不可欠ですが、その道のりは依然として挑戦的です。現状、地震の発生日時や場所をピンポイントで予測することは極めて困難であり、科学者たちは様々なアプローチでその可能性を追求しています。例えば、東京大学地震研究所の地震発生予測研究センターでは、地殻スケールから極浅層に至る反射法地震探査などを通じ、活断層の地下構造の解明に主眼を置いた研究を進めています。 2017年度からは富士川河口断層帯において、国内最大級の活断層の地下構造を詳細に明らかにする探査が実施され、プレート境界先端部の構造が初めて解明されました。
また、全国規模での「日本列島の震源断層コミュニティ・モデル」構築プロジェクトも進行中です。これは、地質、変動地形、重力異常、地震活動、地震波速度構造などの多岐にわたるデータを統合し、日本列島全体の震源断層を総合的にモデル化する試みです。 これらの研究は、個々の活断層の特性を理解するだけでなく、断層系全体としての挙動や、プレート間相互作用との関連性を深掘りするものです。しかし、依然として地表に現れない断層の存在や、複雑な地下構造の全てを把握することは難しく、予測には限界があることも認識されています。
社会に問われる防災意識：「想定外」を乗り越えるために
断層に関する科学的知見が進展する一方で、私たちの社会には、それらの情報を防災にどう活かすかが問われています。福岡県が新たな被害想定を公表し、市町村と連携して物資の備蓄量検討や避難所の整備を進めるとしたように、最新の科学的知見を地域の防災計画に反映させる動きは全国で加速しています。 しかし、住民一人ひとりの防災意識の向上も不可欠です。
「未知の活断層」の脅威が指摘される中、自分の住む地域の地盤状況や、周辺に活断層がないかを積極的に調べることが重要です。 内閣府も、活断層が確認されている地域では、家具の固定や住宅の耐震補強などの地震防災対策を講じるよう呼びかけています。 また、南海トラフ巨大地震の発生確率が今後30年以内に60〜90%程度以上と非常に高く評価されていること を踏まえ、ハザードマップの確認、家族との避難経路や連絡方法の確認、非常食や備蓄品の準備など、具体的な行動に繋げることが求められています。
おわりに：断層との共生、そして未来へ
日本列島が常に地震のリスクと隣り合わせにあることは、避けられない現実です。能登半島地震を契機とした断層研究の進展は、これまで見過ごされてきた脅威や、想定を超える複雑な地震発生メカニズムを私たちに示しています。しかし、これは絶望を意味するものではなく、むしろ、より深く、より広範に断層を理解し、それに基づいた賢明な備えを講じる機会を与えてくれています。
科学者たちは、最新技術を駆使して断層の姿を捉え、その活動の謎を解き明かそうと不断の努力を続けています。同時に、私たち一人ひとりも、自分の住む地域の足元にある「見えないひずみ」に目を向け、常に最新の情報を学び、適切な行動を取る責任があります。断層との「共生」とは、地震の脅威を正しく理解し、科学の進歩と個人の備えが一体となることで、未来の災害リスクを軽減していく道のりなのかもしれません。